「子どもの心の悩みに寄り添えるスクールカウンセラーになりたい」 と思い、スクールカウンセラーを目指している方もいらっしゃるのではないでしょうか。
スクールカウンセラーをお仕事にして自分で生活できるのかを判断するためには、スクールカウンセラーの年収を知ることは大切です。
この記事では、児童発達支援・放課後等デイサービス「TAKUMI」の事業部長・石垣が、スクールカウンセラーの年収について解説します。
目次
スクールカウンセラーの年収はどれくらい？
就職や転職を考えた際に、仕事内容と並んで気になるのは年収でしょう。
ここでは、スクールカウンセラーの年収について詳しく解説します。
年収と月給ベースでの収入
厚生労働省の職業情報サイト「jobtag」によると、正社員として勤務しているスクールカウンセラーの平均年収は579万8000円です。
中でも最も年収が年齢は45歳～49歳の691万5200円となっています。
ただし、スクールカウンセラーは正社員ではなく非常勤で働いている方の割合の方が多いようです。
非常勤の勤務体系の場合、給与については時給制であることが多くなっています。
1年契約の非常勤職員として勤務する場合の1校あたりの1日の勤務時間は3～4時間程度であり、大半のスクールカウンセラーが2～3校掛け持ちで担当するケースが一般的となっているようです。
平均的な年収の場合の手取り額
正社員のスクールカウンセラーの平均年収である579万8,000円の手取り額の目安はおよそ434万8500円です。
ただし、手取り額はさまざまな条件により異なるため、納税額などにより変動します。
実際にスクールカウンセラーの給与は、住んでいる地域・年代・資格の有無、雇用形態、どれくらい実務経験を積んできたかにより金額の差があるため、これらの数値は参考までにとどめておくとよいでしょう。
スクールカウンセラーの年収をあげるための3つの方法
スクールカウンセラーの仕事をしながら年収を増やしたいとお考えの場合、収入アップにつながるようにいくつか方法を検討する必要があります。
この章では、スクールカウンセラーの年収アップの方法を具体的にご紹介します。
昇進を目指す
昇進するために必要なことは、実務経験を重ねていくこと・資格を取ること・スキルを身につけることです。
単に経験年数が長いだけの場合は、ご自身よりも経験年数の浅いスクールカウンセラーよりも技術で劣ってしまうこともあります。
スキルアップを意識して、日々の業務などに取り組みましょう。
スクールカウンセラーは資格が必須の職業ではありませんが、求人の応募要件として公認心理士や臨床心理士などの資格が設定されている場合があります。
要件として記載されていなくても、これらの資格を保有していたり、資格保有者と同等のスキルを持っていたりする方は、対外的にもアドバイスや現場のリーダーとしての活躍もできる為、社内での評価につながるでしょう。
副業をする
副業をして収入を得る方法もあります。
スクールカウンセラーの仕事の大半は学校が開いている時間帯がメインのため、夜間や週末などには副業のための時間を確保しやすいでしょう。
メインの勤務先との関連性の高い心理学系や児童保育に関する仕事はもちろんですが、Web関連の仕事など未経験の職種にチャレンジするのもおすすめです。
転職する
スクールカウンセラーのスキルや経験を活かして転職をする方法もあります。
転職先の選択肢は多数考えられますが、将来的な昇給も含めて考えると、キャリアのステップアップになる業種・業態がおすすめです。
例えば、放課後デイザービス・児童相談所・カウンセリングルームなどが考えられます。
転職の成功率を高めるためにも、魅力的な条件での転職の求人案件を獲得するためにも、ご自身の経歴やキャリアを客観的に判断して、日頃から強みを理解するように意識しましょう。
「TAKUMI」で子どもの心に寄り添うスクールカウンセラーとして働きませんか？
スクールカウンセラーとして働きたいと思っている方は、子どもの心の悩みに寄り添い、健やかな発達を見守りたいという方も多いのではないでしょうか。
しかし、実際には正規雇用での勤務が難しく給与がなかなか上がらないケースも多いようです。
その際には、児童指導員という働き方も検討されてみてはいかがでしょうか。
児童指導員は、スクールカウンセラーの知識を生かして、子ども発達状況に応じたサポートをきめ細かくしていくことができます。
発達支援・放課後等デイサービス「TAKUMI」は、子どもにできるよろこびを通じて自信を持ってもらうことを目標に活動しています。
興味のある方は「TAKUMI」RECRUITING SITEをご確認ください。
まとめ
スクールカウンセラーの正社員の年収はおよそ580万円です。
しかし、実際のスクールカウンセラーの年収は個々の条件や働き方によって異なります。
また正社員ではなく非常勤での雇用形態が主流であることも理解しておく必要があります。
おおよその年収の目安と年収アップの方法を把握し、資格取得やキャリア形成に役立てていきましょう。
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